社会科学研究科

教育理念と目標

グローバルな社会の急激な変化に柔軟に対処できる人材の育成

本研究科では、経済学、経営学、政治学、法律学等の社会科学を基礎としながら、各専攻の専門性により社会の問題を分析し、グローバルな社会の変化に対して柔軟に対処できる人材を養成します。中部地区のみならず、日本の世界最高水準の企業や国内外の行政機関にこれら優秀な人材を供給し、日本の社会や産業の発展に貢献するとともに、我が国の競争力の強化という社会的な要請に応えます。

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教育課程について

博士前期課程

博士前期課程では、社会科学研究科の各専攻で共通に修得すべき社会科学の基礎と各専攻の専門性を養います。そのため、研究科選択必修共通科目、研究科選択共通科目、専攻科目ならびに研究指導科目からなる教育課程を編成しています。研究科選択必修共通科目は、経済学、経営学、政治学、法律学等の社会科学の知識と方法論の基礎を身につける科目として配置しています。その基礎の上に立って問題を発見し、解釈できる能力を涵養するために、専攻科目を配置しています。研究指導では、研究の基礎的な素養と分析手法を身につけたうえで、理論的な問題だけでなく実践的な課題にも取り組み、修士論文としてまとめられるよう能力の向上を図ります。（下図参照）

博士後期課程

博士後期課程では、各専攻が相互補完しながら、経済学、経営学、総合政策学の分野で高度な専門知識と応用能力を涵養する教育を行います。経済学、経営学、法政治学、行政学、社会学などの社会科学の諸分野における最新の知見は、3つの専攻に共通する基盤であり、各専攻が相互に他の専攻で研究する分析手法を取り入れ補完しあう土台となります。そのため、社会科学の幅広い分野の研究成果を解釈し、様々な社会科学研究の方法論と政策的含意を学ぶ科目を研究科共通科目として、学際共通科目を配置しています。また、学際共通科目で学ぶ幅広い社会科学の知識や手法を前提として、各専攻の専門性に特化した高度な教育を行うために、専攻科目を配置しています。研究指導では、研究の基礎的な素養を身につけたうえで、理論的、実践的に問題を深く分析し、最終的に博士論文としてまとめられるよう研究指導科目を配置しています。（下図参照）