“現代社会の必要”から生まれた学科。

総合政策学部は、“現代社会の必要”から生まれた学部です。現代の日本社会、そして世界を見てください。国内ではニート・フリーターなどの若年雇用の問題、累積する国債残高に象徴される財政危機、世界に目を向けると、地球温暖化問題やテロリズムなど、ただ一つの学問領域だけでは対応しきれない、複合的でしかも緊急性の高い問題が噴出しています。私たちが尊厳に満ちた社会を作り上げ、穏やかで充実した生を送ろうと思うなら、これらの問題と格闘し、事態を改善する方途を見つけ出していかなければなりません。そのためには、まずこれらの問題を分析し、記述し、政策を立案するという知的かつ実践的な営みが必要です。総合政策学部はこの目的に沿って編成されました。

様々な研究分野の教授陣。複眼的視点を養う。

複眼的な視点から問題を認識し、記述し、解決策を作成する能力を身につける―それを可能にするべく、総合政策学部には、法・文・経済・理・薬・農など様々な学部出身の教員がいます。カリキュラムとしては、1年次に政策立案の基礎となる文明論や宗教科目を学びます。さらに基礎演習で知の技法を身につけ、コンピュータリテラシーや英語コミュニケーションを学習します。その上で、総合政策入門から始めて、法律学・財政学など公共政策系の科目、国際貿易論や国際関係論など国際政策系の科目、環境保全論や環境調査法など環境政策系の科目を学びます。3年次、4年次にはゼミ形式の総合政策プロジェクト研究を履修し、一人ひとりが具体的な政策課題を選んで研究を進めます。

問題に気づき、一歩を踏み出せる人材を。

人間の尊厳をゆるがせにしないという基本的立場から、現代社会が抱える様々な問題に取り組み、解決の道筋を提案できる人を養成したいと考えています。解決の道筋を提案するだけでなく、その実現に向けて行動を起こすことができる人であることも大切です。価値観の異なる人たちとも対話し、理解を深めることができる、豊かなコミュニケーション能力を持ち相互の信頼を深めていける、そういう人の育成を目指します。既に総合政策学部からは、地域の問題解決に飛び回る市会議員や、社会保険労務士や公認会計士の資格を取得して専門職として活躍する人、テレビの教育番組の制作者など、色々な地域、多様な職種で活躍するユニークな人材が巣立っています。

総合政策学部／総合政策学科長　山田 望 教授

[ 専攻分野 ： 文明論、キリスト教教理史 ]