経営学部

激動するビジネスに対応するため、先を予測し、自ら判断できるジェネラリストを育てます。

規制緩和に伴う世界市場化や雇用形態の多様化、国際会計基準の設定など、現代のビジネスシーンは目まぐるしく変化しています。そうした環境の中、企業が直面する課題は会計や人事、経営戦略、流通など様々な要素が絡み合い、国際化や情報化への対応も必要になっています。経営学部では、こうした複雑化した問題の本質を理解し、世界的な見地から現実的な解決策を探究。「ヒト」「モノ」「カネ」「情報」の 4領域を偏りなく学び、ビジネス英語や簿記などの実践的なスキルを積み上げます。激動するグローバル社会の今と未来に柔軟に対応できる、ビジネスのジェネラリストを育成します。

経営学科詳細

南山大学経営学部は、1963年設立の経済学部経営学科を母体として、1968年に創設された。本学部では、現在に至るまで4コアと呼んでいる経営学領域を中心にカリキュラムを組んでいる。 このカリキュラムの狙いは、次の二つである。すなわち、第一に、現代経営学における最新の専門的知識を学生の身につけさせることであり、第二に、歴史的かつ社会的に広い視野から対象を認識し、判断できる学生を育てることであった。 1982年には、第2回目のカリキュラム改訂を行なった。ここでは、時代の要請に応じて科目の整理を行ない、組織論、財務論、マーケティング論、会計学の4つのコア科目はそのままに据え置き、経営史、労使関係論、企業論およびオペレーションズ・リサーチを企業を全体的に把握するものとして位置づけた。
その後、企業を取り巻く環境が大きく変化したことに合わせて、経営学部のカリキュラムも発展させた。経営活動は、従来のヒト・モノ・カネに加えて情報がその意義を強めていることにあわせて、1986年には、経営学科に加えて情報管理学科を新設した（2000年に数理情報学部として分離独立）。
情報化と並んで重要なものとして国際性をあげることができる。経営学部は、国際社会に通用する人材の育成という目標を掲げ、経営学科に国際財務論、国際会計論、多国籍企業論、国際経営事情といった授業科目を開講し、1988年からは国際経営プログラムを発足させた。1995年には、経営学科に経営コースと国際コースを設置した（2000年総合政策学部の新設と共に発展的に解消）。
その後、2000年から実施している4コア3スキル制のカリキュラムにおいても、これまでの伝統を踏まえて、ビジネス社会で国際的に通用する人材を養成することを目標においている。
2006年度からは、少人数専門教育を推し進めるために、1年次に演習（基礎演習Ⅰ、Ⅱ）を開講し、1年次から4年次まで途切れることなく演習形式の講義が開催されるようカリキュラムが改正される。また、3スキル制を発展的に解消し、4コア制を継承しつつ、現在のビジネスパーソンにとって重要な鍵となるビジネス英語を英語強化プログラムとして強化し、より充実を図った。コア科目をもとに「ビジネス英語」、「英語ビジネス・ディスカッション」、「英語ビジネス論文作成法」と英語に焦点をあてて選択科目を積み上げることも可能である。これらの英語科目はネイティブの教員が担当する。また、簿記検定試験合格者の単位認定制度や「アドバンスト会計」の設置など会計プロフェッションへのモチベーションを高めるための科目も設定した（以上の科目には現在の名称と異なっているものもある）。
そして、クォーター制への移行にともない2017年度に現在のカリキュラムを整備した。

経営学部では、南山大学の建学の理念に基づく「人間の尊厳のために」（Hominis Dignitati）という教育モットーを踏まえつつ、経営学とその周辺の学問を修め、国際化・高度情報化が進むビジネス社会において活躍できる人材を育成します。そのために、以下の能力を身につけた者に学士（経営学）の学位を授与します。

経営学部では、ディプロマ・ポリシーに掲げる能力を養成するために、共通教育科目、学科科目を配置します。
共通教育科目では、大学のディプロマ・ポリシーに示す能力を養成します。
経営学科科目では、経営判断力を高めるための経営学の基本的な4つのコア専門領域である組織・労務、財務・ファイナンス、マーケティング・流通、および会計の科目を配置します。同時に、国際化・高度情報化が進むビジネス社会で必要となる実践的な技能を修得するための科目や経営倫理に関する科目も配置します。学びの体系として、経営学の入門的な科目を基礎に上記の4つの領域と実践的な技能を習得するための科目を幅広く配置します。学生はこれらの多様な科目の中から、段階的に経営学の基礎知識を学び、そのうえで4つの分野のうちから選択した分野について応用的かつ発展的知識を学ぶことができるように、カリキュラムを編成します。
1・2年次には「基礎演習」および「プレゼミ」科目を、そして3・4年次には少人数ゼミナールである「経営学演習」および「卒業研究」科目を配置します。これらの科目では、担当教員が学生指導にあたることによってコミュニケーション能力を培い、ゼミナールのメンバーと協働しながらも、主体的に卒業研究に取り組むことを通じて、必修である卒業論文の作成へと繋げます。
上記に示した科目に加えて、実社会における企業の業務について学ぶために、実務家教員による講義科目も配置します。また、英語コミュニケーション能力を高めるために、ビジネス英語科目や英語による講義科目および短期留学プログラムも配置します。
各科目の学修成果は、講義概要に示された到達目標の達成度に応じて評価します。

経営学部では、大学のアドミッション・ポリシーに基づき、本学部の教育課程を修めるために十分な基礎学力を備えていることに加えて、以下の資質を持つ人を受け入れるために、一般入試、全学統一入試、共通テスト利用入試、推薦入学審査（学園内高等学校、指定校、特別協定校）、特別入学審査（カトリック系高等学校等対象）等の試験・審査を実施します。

一般入試、全学統一入試および共通テスト利用入試では、経営学を学ぶための基盤となる基礎的な知識と能力（国語、英語、歴史、数学）が養われているかを評価します。また、一般入試では、英語または数学を重視する2つの方式を実施することで、資質の多様な入学者を受け入れます。
推薦入学審査および特別入学審査では、グループ面接や志願書類を通じて主体性や多様性、協働性を評価します。また、経営や経済の課題解決を内容とする小論文を課します。小論文を通じて思考・判断・表現を行うなかで、それに必要な知識や技能を有しており、それらを適切に活用する能力が獲得されているかを評価します。加えて、特別入学審査では、高等学校在学中における諸活動への取り組みも評価します。合格者に対しては入学前学習として、数学の問題演習課題、および推薦図書に関する読書レポートの提出を求めます。
学校推薦型選抜（長期留学経験者対象）では、高等学校在学中の長期留学で得られた高い外国語運用能力と異文化に対する理解や関心を小論文・面接などで評価します。
外国高等学校卒業者等入学試験および外国人留学生入学審査では、主に日本語と英語の運用能力および本学部において勉学する目的の明確さや適性について評価します。

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