南山大学

 

[名古屋キャンパス]経営学部

変革の時代に対応できるビジネスパーソンの養成。

経済の動きと人間行動を予測し、判断する力を育てる。

設備投資や株価などの高水準など景気回復の兆しは見えるものの、企業の置かれている環境はまだまだ流動的です。M&Aやコーポレート・ガバナンス、国際会計基準など取り組むべき課題は枚挙にいとまがありません。経営学部では、変化の時代に対応できる的確な視点と即戦力たり得る実務能力を備えたビジネスパーソンを育てます。

理念・目的

南山大学経営学部は、1963年設立の経済学部経営学科を母体として、1968年に創設された。本学部では、現在に至るまで4コアと呼んでいる経営学領域を中心にカリキュラムを組んでいる。 このカリキュラムの狙いは、次の二つである。すなわち、第一に、現代経営学における最新の専門的知識を学生の身につけさせることであり、第二に、歴史的かつ社会的に広い視野から対象を認識し、判断できる学生を育てることであった。 1982年には、第2回目のカリキュラム改訂を行なった。ここでは、時代の要請に応じて科目の整理を行ない、組織論、財務論、マーケティング論、会計学の4つのコア科目はそのままに据え置き、経営史、労使関係論、企業論およびオペレーションズ・リサーチを企業を全体的に把握するものとして位置づけた。
その後、企業を取り巻く環境が大きく変化したことに合わせて、経営学部のカリキュラムも発展させた。経営活動は、従来のヒト・モノ・カネに加えて情報がその意義を強めていることにあわせて、1986年には、経営学科に加えて情報管理学科を新設した(2000年に数理情報学部として分離独立)。
情報化と並んで重要なものとして国際性をあげることができる。経営学部は、国際社会に通用する人材の育成という目標を掲げ、経営学科に国際財務論、国際会計論、多国籍企業論、国際経営事情といった授業科目を開講し、1988年からは国際経営プログラムを発足させた。1995年には、経営学科に経営コースと国際コースを設置した(2000年総合政策学部の新設と共に発展的に解消)。
その後、2000年から実施している4コア3スキル制のカリキュラムにおいても、これまでの伝統を踏まえて、ビジネス社会で国際的に通用する人材を養成することを目標においている。
2006年度からは、少人数専門教育を推し進めるために、1年次に演習(基礎演習I、II)を開講し、1年次から4年次まで途切れることなく演習形式の講義が開催されるようカリキュラムが改正される。また、3スキル制を発展的に解消し、4コア制を継承しつつ、現在のビジネスパーソンにとって重要な鍵となるビジネス英語を英語強化プログラムとして強化し、より充実を図った。コア科目をもとに「ビジネス英語」、「英語ビジネス・ディスカッション」、「英語ビジネス論文作成法」と英語に焦点をあてて選択科目を積み上げることも可能である。これらの英語科目はネイティブの教員が担当する。また、簿記検定試験合格者の単位認定制度や「アドバンスト会計」の設置など会計プロフェッションへのモチベーションを高めるための科目も設定した。

3つのポリシー

ディプロマ・ポリシー
経営学部では、南山大学の建学の理念に基づく「人間の尊厳のために」(Hominis Dignitati)という教育モットー、を踏まえつつ、経営学とその周辺の学問を修め、国際化・高度情報化が進むビジネス社会において活躍できる人材を育成します。そのために、以下の能力を身につけた者に学士(経営学)の学位を授与します。
  • 社会において組織体がどのように構成され、どのような機能を果たしているのかを理解し、地球環境の保全と持続可能な社会の発展に寄与しつつ、組織運営のための効率的な経営方策を考える力
  • 広い視野から社会現象を捉える発想や思考の枠組み、情報を分析し活用する技能を修得することにより、経営に係わる問題点を発見し、その解決に寄与する新たな価値を創造することによって、的確な経営判断が下せる力、企業経営における倫理観を身につけ、自己の判断において地球規模と地域の双方の視点に立って社会的責任を全うできる力
カリキュラム・ポリシー
経営学部では、ディプロマ・ポリシーに示す能力を養成するために、経営判断力を高めるための経営学の基本的な4つのコア専門領域である組織・労務、財務・ファイナンス、マーケティング・流通、および会計の科目を配置します。同時に国際化・高度情報化が進むビジネス社会で必要となる実践的な技能を修得するための科目も配置しています。学びの体系として、経営学の入門的な科目を基礎に上記の4つの領域と実践的な技能を習得するための科目を幅広く配置しています。学生はこれらの多様な科目の中から、段階的に経営学の基礎知識を学び、そのうえで4つの分野のうちから選択した分野について応用的かつ発展的知識を学ぶことができるようにカリキュラムを編成します。
1・2年次には「基礎演習」および「プレゼミ」科目を、そして3・4年次には少人数ゼミナールである「経営学演習」および「卒業研究」科目を配置しています。これらの科目では、担当教員が学生指導にあたることによってコミュニケーション能力を培い、ゼミナールのメンバーと協働しながらも、主体的に卒業研究に取り組むことを通じて、必修である卒業論文の作成へと繋げています。
上記に示した科目に加えて、実社会における企業の業務について学ぶために、実務家教員による講義科目も配置しています。また、英語コミュニケーション能力を高めるために、ビジネス英語科目や英語による講義科目および短期留学プログラムも配置しています。
アドミッション・ポリシー
経営学部では、大学のアドミッション・ポリシーに基づき、本学部の教育課程を修めるために十分な基礎学力を備えていることに加えて、以下の資質を持つ人を受け入れるために、一般入試、全学統一入試、センター利用入試、推薦入試(学園内高等学校、カトリック系高等学校、指定校)等の試験・審査を実施します。
  • 経営学領域の実践的な学習・研究の積み重ねを通じて、日本の将来を拓くビジネス・パーソンを目指す人
  • 産業界で活躍するために必要な高度専門技能の修得を通じて、ビジネス界で即戦力として活躍することを考えている人
  • 国家資格を取得し、税理士や公認会計士、国税専門官などのプロフェッションを目指す人
一般入試、全学統一入試、センター利用入試では、経営学を学ぶための基盤となる基礎的な知識および技能が養われているかを評価します。また、一般入試では、英語または数学を重視する2つの方式を実施することで、資質の多様な入学者を受け入れます。
推薦入学審査は、グループ面接や志願書を通じて主体性や多様性、協働性を評価します。また、学園内高等学校およびカトリック系高等学校を対象とする推薦入学審査では、経営や経済の課題解決を内容とする小論文を課しています。小論文を通じて思考・判断・表現を行うなかで、それに必要な知識や技能を有しており、それらを適切に活用する能力が獲得されているかを評価します。推薦入学審査合格者に対しては入学前学習として、数学の問題演習課題、および推薦図書に関する読書レポートの提出を求めています。
外国高等学校卒業者等入学試験および外国人留学生入学審査では、主に日本語と英語の運用能力および本学部において勉学する目的の明確さや適性について評価します。

学部長

経営学部長 安田 忍 教授

[ 専攻分野 : 会計学、監査論 ]

経営学部長
安田 忍 教授
長期研究「会計基準設定の理論と会計監査制度の関係」
短期研究「不正会計の構造と監査判断のあり方」
 

長所

本学部のカリキュラムは、全国的にも珍しい4コア制をとっている。これは、アメリカのビジネス・スクールを参考にした経営学のアプローチであり、理論ばかりでなく実践をも重視したカリキュラムである。このことは、実務家による講義も多く開講していることにも現れている。現代産業論(先輩実務家と語る)は、南山大学の卒業生で企業経営の第一線で経営者として活躍している先輩たちが講義を行なっている。現代産業論(総合商社論、現代銀行論、損害保険論、電子・電機産業論、自動車産業論、企業論、ツーリズム概論、現代証券業論)は、各業界の代表的な企業のビジネスマンが講義を担当している。また、税務会計論は、日本公認会計士協会東海会所属の公認会計士グループが担当している。このように、実務に立脚した講義を通して、第一線で活躍している実務家と触れ合えることは、経営学部の大きな特徴になっている。 その他、経営環境論やグローバル・ビジネス論など現代の企業が直面している問題領域も積極的に取り上げている。

 

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