2025年度版
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大学で学ぶ内容は、学部や学科によって異なり、同じ課題に対するアプローチの仕方も違います。そこで、テーマに対してどのような学びのアプローチがあるか、各学部の先生に聞きました。学部選びの参考にしてみてください。
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平和な社会を築くためには？
人文学部
キリスト教学科
他者の信仰する宗教を理解することで戦争や紛争をなくします。
人文学部 教員
人文学部
日本文化学科
日本文化の多様な来歴を知ることを通じ、様々な価値観が存在する社会において、自己と他者の望ましい関係を探ります。
人文学部 教員
外国語学部
多角的な視点から歴史を学び、国際情勢を正しく理解したうえで、問題解決に向けた建設的な行動・発言ができる能力を身につけます。
外国語学部 教員
経済学部
各国における経済的課題を理解し、国が経済的に発展する様々なプロセスを分析した上で、経済支援の方向性や経済発展の戦略について考えます。
経済学部 教員
経営学部
産業や企業の歴史を学ぶことで、平和な戦後の時代に経済が成長したことの意義や、戦争に加担しない経営のあり方を共に考えます。
中島 裕喜 教授
法学部
人類は二度の大戦を経て、侵略戦争の違法化を憲法や国際法といった法文書に刻み込んできました。軍事的衝突は政治・外交の失敗にほかなりません。「法の支配」や「人間の安全保障」という観点から、憲法、国際公法、国際人権法や国際刑事法を学び、国や国際機関の果たすべき役割と課題、日本が「平和国家」として担うべき活動について考えます。
法学部 教員
総合政策学部
文明論を通して国や地域、国際社会の成り立ちを学び、それを基礎として問題解決に向けた国際法やNGO、安全保障や経済援助の役割を考えます。
総合政策学部 教員
国際教養学部
民族紛争や文化的対立が生じる複雑に絡み合う要因を紐解き、多様な背景を持つ人々が共生しうる方法を見いだします。
国際教養学部 教員
理工学部
ソフトウェア工学科
生成系AIソフトウェアにより示された結果は必ずしも問題解決に適切でない場合があります。その判断根拠を利用者が理解できるようにすることで、AIソフトウェアを安全に利用できるようにする方法を研究しています。
名倉 正剛 教授
該当するアンサーなし
住みよいまちをつくるには？
人文学部
人類文化学科
考古学で発掘された都市や集落の遺跡から古代人のまちづくりの知恵を学びます。
人文学部 教員
人文学部
心理人間学科
人を理解し、人を支援するために必要な態度や技能とその背景にある専門的な知識を備え、人と人との関わり方について学びます。
人文学部 教員
経済学部
産業構造や人の流れなどのビッグデータを用いて地域の課題を明らかにするとともに、文化・アクティビティ・旅行産業の充実、ふるさと納税、地方企業との連携などの取り組みを進め、経済を活性化させます。
経済学部 教員
経営学部
新しい技術の活用により多様な働き方を可能にし、地方都市だからこそできる豊かな生活を実現します。
奥田 隆明 教授
法学部
地方自治の本旨である「住民自治」と「団体自治」に基づき、住民の生活が向上し、地域経済の持続的発展を図るために必要となる自治体の役割を考えます。先進事例を学ぶとともに、地域の実情に即した住民のニーズを充たす施策を検討します。各地域の課題を具体的に把握し、それを住民自身が民主主義のプロセスを通じて自律的に解決できる仕組みを構築できるよう、法学・行政学・政治学の観点から学びます。
法学部 教員
総合政策学部
都市計画制度を学びつつ、緑地などの自然環境、公共交通や買い物などの日常生活、通院など医療・福祉を考慮したまちづくりのあり方を考えます。
総合政策学部 教員
国際教養学部
年齢や性別に関わらず、住民全員のウェルビーイングを向上させる街づくりを、住民主体で行う方法を実践的に考えます。
国際教養学部 教員
理工学部
データサイエンス学科
ある地域に、コンビニエンスストアを配置する場合、オペレーションズ・リサーチ（最適配置論）を使用する事で、利用者にとって最も利便性の高い場所に配置できます。
佐々木 美裕 教授
理工学部
データサイエンス学科
数学をコンピュータと組合せて、オペレーションズ・リサーチを主軸とし、数理モデルの作成から実データを用いたシミュレーションなどに取り組んでいます。宅配トラックが複数の配達地点を巡回する最適な経路を求めたり、道路の自動車通行量データを用いて交通量を予測する研究をしています。
三浦 英俊 教授
理工学部
機械システム工学科
数理を活用して自動運転や遠隔操縦のための基礎となるネットワーク制御や知能システム制御の技術を学びます。
杉本 謙二 教授
該当するアンサーなし
災害への備えや、環境保全のために何ができるか？
人文学部
人類文化学科
レイチェル・カーソンをはじめとする様々な環境思想・環境倫理学から環境保全のためのヒントを得ます。
人文学部 教員
外国語学部
環境保全に積極的に取り組んでいる国の事例を深く理解し、自国で取り組めることを考えます。
外国語学部 教員
経済学部
環境経済学や公共経済学などの知見を基に、環境に優しく、災害に強い社会経済システムを構築します。
経済学部 教員
経営学部
社会科学の分析手法を用いて事前に十分検討し、様々な人的災害・自然災害のリスクを可能な限り低減あるいは回避できる対策をとります。
経営学部 教員
法学部
地震、台風、津波等の大規模災害から人々の生命をいかに守り、また環境保全をいかに進めるのか。行政法、地方自治法、環境法等の講義を通して学び、国や自治体が果たすべき役割を考えます。さらに不法行為法や国家賠償法等の実際の判例を学び、現行法とその運用、今後の改善点を考えます。
法学部 教員
総合政策学部
大規模地震や多発する気象災害に備え、危険性がある地形環境を的確に捉え、そこでの社会環境特性も考慮した防災・減災政策を考えます。
総合政策学部 教員
総合政策学部
脱炭素社会を目指し、地域特性に応じた地産地消の再生可能エネルギーの導入・普及策を考えます。
総合政策学部 教員
国際教養学部
生態学、環境経済学の観点からサステイナビリティの概念を捉え、気候変動や環境汚染などの問題をどのように解決できるのかを考察します。
国際教養学部 教員
理工学部
機械システム工学科
生き物の歩き方の原理を利用した多脚ロボットの開発により、人の入る事のできない被災地に救命ロボットを派遣することができます。
稲垣 伸吉 教授
理工学部
機械システム工学科
車載蓄電池の利活用により、建物や地域で電気代の削減や太陽光発電の有効利用ができるとともに、災害時の補助電力として備えることもできます。
稲垣 伸吉 教授
該当するアンサーなし
進みゆくデジタル社会で何ができるか、何をすべきか。
人文学部
心理人間学科
物理的な面だけではなく、心理的な面、言語や非言語による情報提供など、情報弱者といわれる人をも視野に入れた街づくりを考えます。
人文学部 教員
外国語学部
AIの翻訳技術では汲み取り切れない要素があることを理解し、相手の文化を理解したコミュニケーションを行います。
外国語学部 教員
経済学部
統計学の知識を生かし、経済理論に基づいたデータ分析を行うことで、データから分かる事実を明らかにします。
経済学部 教員
経営学部
流通の編成原理を学ぶことで、デジタル化の進展が伝統的流通業者を排除するか、新たなタイプの業者の成長を促すのかを見定めます。
南川 和充 教授
法学部
デジタル社会の形成は、日本の国際競争力の強化及び国民の利便性の向上、急速な少子高齢化の進展への対応等の課題を解決する上で重要なものですが、同時に、個人情報の保護や社会的排除、民主主義の破壊の可能性といった問題点も指摘されています。様々な法分野を学ぶことで、その功罪と展望を考えます。
法学部 教員
総合政策学部
デジタル技術の発展や普及に伴うリスクや課題を多面的に予測し、適切な利用を可能とする政策を考えます。
総合政策学部 教員
国際教養学部
政府によるインターネットの規制などを例に、国家とメディアの関係という観点からグローバル化の一側面を理解します。
国際教養学部 教員
理工学部
ソフトウェア工学科
社会を支えるIoTシステムのソフトウェアをいかに効率良く作り、便利で安全、かつ信頼できるものにするかを研究します。
沢田 篤史 教授
理工学部
ソフトウェア工学科
銀行システムなどのシステムでは高い信頼性が求められます。数学的なアプローチを用いたプログラムの信頼性を高めるための技術に関する研究を行っています。
張 漢明 教授
理工学部
ソフトウェア工学科
ソフトウェアの保守・運用にかかわる作業を支援することで、生成系AIも活用しながら進みゆくデジタル社会で活用されるソフトウェア品質を高めることを可能にするための技術を研究しています。
名倉 正剛 教授
理工学部
ソフトウェア工学科
デジタル社会の進化は著しく、それを支えるソフトウェアの開発も、人間の思考だけでは限界があります。そこで開発対象のソフトウェアの種類に合わせて、開発作業を支援する手法を研究しています。
吉田 敦 教授
理工学部
ソフトウェア工学科
クラウドなどのインターネット上の計算資源を効率的に利用できる社会インフラとしての情報処理基盤を確立するための研究に取り組みます。
宮澤 元 准教授
理工学部
電子情報工学科
ユーザのプライバシーが自動的に保護され、かつ、正しい情報が誰かによってフェイクニュースに書き換えられる心配もない、安全安心なデータ流通基盤の研究開発に取り組みます。
石原 靖哲 教授
理工学部
電子情報工学科
様々な場面における推論の、自動化や正当性の保証を視野に、その基盤となる論理を数理的に整理する研究に取り組みます。
佐々木 克巳 教授
理工学部
電子情報工学科
身に付けたIoTデバイスによる電磁波と生体の相互作用評価を行うため、シミュレーションモデルと実験用擬似生体の開発に取り組みます。
藤井 勝之 教授
理工学部
電子情報工学科
消費エネルギー最適化や高速化に繋がることが期待される新しい可逆計算方法を実現するためのハードウェアからソフトウェアまでを研究します。
横山 哲郎 教授
理工学部
電子情報工学科
セキュアなソフトウェアの構築技術を研究し、安全・安心なデジタル社会を支える情報システムの実現に貢献します。
桒原 寛明 准教授
理工学部
電子情報工学科
現在の技術は主に映像や音声を人間に提供していますが、そこに触覚を加えることで人間同士の心理的距離を近づける可能性を探求します。
藤原 正浩 准教授
該当するアンサーなし
多文化共生を実現させるためには？
人文学部
人類文化学科
様々な人たちの文化をフィールドワークによって調べ多文化共生について議論するための資料を提供します。
人文学部 教員
人文学部
日本文化学科
人文学諸分野を基盤に様々な文化を理解することを通して、多様な文化の受容と交流を図ります。
人文学部 教員
外国語学部
言語習得に加え、国籍、人種、性的指向などの観点から異なる文化への理解を深め、他者を尊重した行動・発言ができる能力を身につけます。
外国語学部 教員
経済学部
グローバル社会において、様々な文化的背景を持つ人々の価値観や各国・地域の社会経済システムを互いに理解し認め合うことで、公平性や公正性を保ちます。
経済学部 教員
経営学部
組織の調査研究を通じて、互いの文化や価値観、特性の違いに配慮したうえで、相手を一人の人間として尊重することの重要性を学びます。
安藤 史江 教授
法学部
総務省によれば、多文化共生とは「国籍や民族などの異なる人々が、互いの文化的ちがいを認め合い、対等な関係を築こうとしながら、地域社会の構成員として共に生きていくこと」と定義されています。外国人や様々な社会的弱者・少数者も人間として尊厳ある存在であり、彼ら彼女らに対する不合理な差別を許さないという視点から、現行の法令や施策の問題点を学び、探究し、改善策を考えます。
法学部 教員
総合政策学部
国籍、ジェンダー、障がいの有無などに関係なく、多様性を認め合い、差別のない社会創りのための政策を考えます。
総合政策学部 教員
国際教養学部
外国人労働者や移民・難民の増加を例に多様化と多文化主義が進展する現代社会における市民の平等のあり方について分析します。
国際教養学部 教員
該当するアンサーなし
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