企業等へのアンケートでは、経済系の学位取得への理解を示している企業が20％近くあります。具体的な教育への期待は、基礎理論の習得と応用能力の向上、データ解析力の充実やプレゼンテーション能力の育成、社会動向の分析・解決能力の習得を求める意見が上げられています。

これらを受けて、博士前期課程では、経済学部以外の出身者でも、経済学の基礎から勉強でき社会人としての分析能力の育成、さらには社会的問題となっているテーマへの学問的追求を目的とした社会人教育のカリキュラムを作成しています。

博士後期課程では、将来研究職に進むことを希望している人材に対して、経済学の各領域における専門的な知識の充実や応用的研究能力の育成を目指しています。

• 修士（経済学）
• 博士（経済学）

• 博士前期課程修了者は、一般企業や団体・研究機関への就職、国家・地方公務員や国税専門官、博士後期課程への進学、資格取得のため専門学校への進学などがあります。
• 博士後期課程修了者は、大学等の研究者あるいは研究機関への就職が考えられます。