南山大学　南山ブレティン

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　特集　Feature Article
　2006年4月　南山ビジネス・スクール開設
　中部地区初の本格的ビジネス・スクール

　南山大学は、専門職大学院（ビジネス・スクール）として、ビジネス研究科ビジネス専攻「南山ビジネス・スクール」（定員50名）の2006年4月開設を目指して、現在準備を進めている。「南山ビジネス・スクール」の具体的な内容について、ビジネス研究科長（予定）の斎藤孝一教授およびビジネス専攻主任（予定）の湯本祐司教授に話を伺った。

ビジネス研究科長
（予定）
斎藤　孝一教授

ビジネス専攻主任
（予定）
湯本　祐司教授

Q：

「南山ビジネス・スクール」は、南山法科大学院に続く専門職大学院ですね。まず、ビジネス・スクールを設置する目的をお聞かせください。

A：

1972年に設置された経営学研究科経営学専攻は、研究者養成を主たる教育目的としてきました。本学におけるこれまでの博士の学位授与者39名のうち22名が本研究科修了者であり、研究者養成の側面において、本研究科は中部地区の教育・研究の拠点校として確固たる地位を築いてきました。また、「国際交流の南山」と言われるように、海外からの留学生も多数受け入れており、留学生の母国における有意な人材育成の一翼を担っています。しかしながら、わが国大学院の社会的使命として、従来の研究者養成と並んで、新たに高度専門職業人を養成する必要性が高まってきていること、さらには、教育現場でこういった社会的ニーズや中部地区における本学への期待を肌で感じることから、高度専門職業人養成を主たる目的とする大学院を設立することが国内外の社会・経済の要請に積極的に応えることになると考え、ビジネス・スクールの開設を計画しました。

Q：

既存の経営学研究科をビジネス研究科に改称し、従来の経営学専攻に加え、ビジネス専攻「南山ビジネス・スクール」を併置するとのことですが、この2専攻の関係およびメリットについて教えてください。

A：

経営学専攻は研究者養成型のカリキュラムを持ち、理論を重視し、修士論文を作成することに大きな意義を持っています。これに対し、ビジネス専攻は高度専門職業人の養成に重点を置き、理論よりもケーススタディとプロジェクト研究を中心としたカリキュラムによって、実務での問題解決能力を高めることを目的とします。2専攻を同一研究科に併置することにより、次の4つの相乗効果を期待することができると考えています。
1）	既存の経営学専攻で培ってきた様々な教育資源（教育指導のノウハウ、経営合同研究室・経営研究センターなどの教育研究支援システム）を有効に利用することができる。
2）	2専攻の教員が競い合い、あるいは協同することによって各専攻における教育効果を高めることができる。ひいてはビジネス研究科そのものの活性化につながる。
3）	年齢・動機・将来の目標が異なる学生が相互に刺激し合うことにより、個々の学生の勉学意欲をさらに高め、新たな自己実現の可能性を見い出させる。
4）	実績のある既存研究科内にビジネス専攻を設置することにより、従来に増して海外からの留学生の信頼を獲得することができる。

Q：

「南山ビジネス・スクール」の特色を教えてください。

A：	「南山ビジネス・スクール」では、国際競争に対応できる高度にして専門的な経営能力を形成し、本学の建学の理念であるキリスト教世界観に立ち、人間の尊厳を自覚した企業人として文化の進展に寄与しうる、「南山ビジネス・スクール」独自の高度専門職業人の養成を目的とします。このような人材を育成するため、1）ビジネスの基本理論と本質の理解の徹底、2）企業倫理・環境経営の重視、3）中部地区のニーズにあった実践的教育、4）社会人の再教育を教育課程の大きな特色とします。

Q：

カリキュラムの特色を教えてください。

A：

ビジネスの基本理論と本質の理解に加えて、自分の専門とする職能領域に関わる知識修得のため、企業経営の主要な機能である「アカウンティング＆ファイナンス・マネジメント」、「ヒューマン・リソース・マネジメント」、「マーケティング＆ストラテジー」、「オペレーションズ・マネジメント」の４つの履修プログラムを設けます。各履修プログラムのカリキュラムは、「コア科目」、「メジャー科目」、「マイナー科目」、「コミュニケーション・スキル科目」の科目群と、「プロジェクト研究」で構成され、経営学未修の学生や社会人学生に配慮し、基本理論と実務教育とのバランスを考えて組み立てられています。また、ものづくりと物流の拠点としての中部地区のニーズに合わせ、アジア地域の企業と深い関係を構築することに貢献できる人材を育成するための「アジア経営プログラム」などの提供を考えています。教授陣としては、海外の有力なビジネス・スクールを含めて、実際にビジネス・スクールでの教歴のある教授を複数配置し、各履修プログラムに専任の教授、実務家教員を配置します。

Q：

教育課程の特色のひとつに「社会人の再教育」がありましたが、社会人を受け入れるための方策はありますか。

A：	「南山ビジネス・スクール」では、経営学部出身者であるか否かを問わず、多様な経歴と実績を有する幅広い人材を積極的に受け入れたいと考えています。受け入れの具体的な方策としては、説明会や進学相談会を開催し、社会人を対象とした募集活動を展開します。また、仕事をもつ社会人でも出願可能な選抜方法を採用し、授業は専ら夜間と土曜日に開講する予定です。

Q：

最後に、「南山ビジネス・スクール」に興味を持たれた方にメッセージをお願いします。

A：	欧米や東アジア諸国のように、21世紀の日本の最高経営責任者（CEO）の多くがMBA修得者となることが予想されます。中部地区初の本格的ビジネス・スクールである「南山ビジネス・スクール」で、ビジネス専攻の学生との人脈をつくることはもとより、経営学専攻の学生との良きコラボレーションを行ってください。