南山大学

 

文部科学省関連の申請と採択

平成21年度「大学教育・学生支援推進事業【テーマA】大学教育推進プログラム」(文部科学省)に採択

このたび、南山大学外国語学部英米学科で申請しておりました標記プログラムに、「多文化社会における英語による発信力育成 ‐グローバル時代に活躍するための多元的学士力向上プログラム‐」が選定されました。

[ 取組名称 ] 多文化社会における英語による発信力育成
−グローバル時代に活躍するための多元的学士力向上プログラム−
[ 大学名 ] 南山大学
[ 担当部署名 ] 外国語学部・英米学科

[ 取組の概要 ]

英米学科では、「多文化共生が進むグローバル社会の第一線で活躍できるよう、すぐれた語学力に加え、十分な異文化対応能力と国際理解力を備えた人材を育成すること」を学科の目標として掲げている。本取組は、英語運用能力のさらなる向上を基礎として、「企画・運営力の育成」、英語を使用言語とする「情報発信力の育成」、実体験に基づく「異文化理解力の育成」を三つの柱として多元的に展開される。本取組の総仕上げとして、4年次生全員が英語で執筆した卒業論文をWeb上で一般公開し、国内外からこれを閲覧できるようにする。本取組を通して、本学科が掲げる上記の目標の実現を多元的に目指しながら学士力の向上を図る。

本取組の具体的な内容と目的は、

  1. 「英語表現、通訳・翻訳などに関わる講座をさらに充実させるために嘱託英語講師1名を雇用し、現行の英語プログラムをより強固なものとし、学生の英語による情報発信力のさらなる向上を図る。(全学年対象)」
  2. 「海外提携校から教員および学生を本学に招聘し、本学科生全員が参加する国際ワークショップを開催し、異文化理解力の育成を目指す。(全学年対象)」
  3. 「定期的に英語による討論大会などを開催し、3年次生の中から優秀者20名を選定し、本学科生と提携大学(英語圏)学生が海外で合同開催するシンポジウム(もしくは討論会、ディベート大会など)において発表する機会を与える。海外で発表することにより、国際感覚や情報発信力を高めることができる。」
  4. 「ワークショップやシンポジウムを学生主体で企画・運営させることによって、企画・運営力、異文化理解力を身に付けさせる。(全学年対象)」
  5. 「英語を使用言語とする卒業論文中間発表会の模様や卒業論文をWeb上に公開することで、情報発信力を養う。(4年次生対象)」

という5つの柱を軸に、それぞれを有機的に連携させながら、多元的に学士力を向上させることである。本取組によって、学生に英語「を」学ぶだけではなく、英語「で」専門分野に取り組む機会を提供するという英米学科の特長をさらに伸ばすことが期待できる。本学科が教育・研究対象とする領域には言語、コミュニケーション、文学、社会、歴史、経済、政治、国際関係などが含まれるが、これらの領域についての考察を英語で広く国内外に向けて発表する機会を持つことは、学生たちにとって多文化共生が進むグローバル社会の第一線で活躍するための準備となるだろう。

最後に、東海地区は海外からの労働者が多く、多文化共生が現実の問題となっている地域である。またそこには海外に進出する企業も数多く存在する。このような地区を拠点とし、そこで活躍する卒業生を多く輩出している英米学科において、企画・運営力、情報発信力、異文化理解力を備えた人材を養成するプログラムが展開される意義は極めて大きいと言える。

 

<参考>  「大学教育・学生支援推進事業の概要」

事業の背景

大学教育において、知識基盤社会を担う優れた人材を育成することが求められている一方、「大学全入」時代を迎え、学生の知識・学習習慣・学習意欲の多様化に対応していく必要がある。
中央教育審議会答申「学士課程教育の構築に向けて」(平成20年12月24日)において、各大学が、教学経営における「三つの方針」の明確化等を進める必要があり、この中で特に「学位授与の方針」については、学習成果ということを重視する観点から、各大学において、学位授与の方針や教育研究上の目的を明確化し、その実行と達成に向けて教育活動を展開していくことが必要とされている。その上で、学士課程教育が分野横断的に共通して目指す学習効果に関する参考指針として「学士力」が示されており、各大学における学位授与の方針等の策定等を促進・支援することとされている。

事業の目的

本事業は、各大学・短期大学・高等専門学校から申請された、各大学等における学士力の確保や教育力向上のための取組の中から、達成目標を明確にした効果が見込まれる取組を選定し、広く社会に情報提供するとともに、重点的な財政支援を行うことにより、高等教育の質保証の強化に資することを目的とする。特に、【テーマA】大学教育推進プログラムでは、大学における教育の質保障の取組の高度化を支援する。